金沢市緑が丘の不動産相場(土地・戸建・マンション)
国土交通省の不動産取引価格情報から、緑が丘の取引を集計しました。直近3年の取引は19件(うち直近1年4件)。最新データ期:2026年第1四半期、2026-09-14更新。
緑が丘の相場サマリー
| 種別・期間 | 取引件数 | 価格(中央値) | 坪単価(中央値) | 面積(中央値) | 直近1年の動き |
|---|---|---|---|---|---|
| 土地 直近1年 | 1件 | 2,200万円 | 41.6万円/坪 | 175㎡(約53坪) | 件数少 |
| 直近3年 | 4件 | 2,500万円 | 39.8万円/坪 | 198㎡(約60坪) | |
| 戸建(土地と建物) 直近1年 | 2件 | 2,000万円 | 築年 1989年頃 | 145㎡(約44坪) | 件数少 |
| 直近3年 | 7件 | 2,200万円 | 築年 1995年頃 | 155㎡(約47坪) | |
| マンション 直近1年 | 1件 | 1,900万円 | 104.7万円/坪 | 60㎡(約18坪) | 件数少 |
| 直近3年 | 8件 | 1,900万円 | 77.1万円/坪 | 80㎡(約24坪) |
直近1年=2025年第2四半期〜2026年第1四半期、直近3年=2023年第2四半期〜2026年第1四半期。中央値は外れ値の影響を受けにくい代表値です。戸建の坪単価欄は建物込みのため築年(中央値)を表示。「直近1年の動き」は直近1年とその前1年の中央値の比較(土地・マンションは坪単価、戸建は価格)で、いずれか5件未満の場合は表示しません。件数が少ない区分は参考値としてご覧ください。
土地の坪単価の中間帯(下から25%〜75%)は 35.7〜41.7万円/坪、面積の中央値は 198㎡(約60坪) です。この帯から外れる取引は、形状・接道・面積などの個別事情が影響していると考えられます。
直近で取引があった期:2025年4Q(1件)
緑が丘で売却を考えるときの見方
金沢市緑が丘は、落ち着いた住環境が続く住宅地です。ここでは2026年第1四半期までの集計データをもとに、土地・戸建・マンションそれぞれの価格帯をご紹介します。いずれの種別も集計件数が少ないため、あくまで参考値としてご覧ください。
土地は直近3年で4件、直近1年で1件の集計です。中央値は価格2,500万円、坪単価39.8万円/坪、面積198㎡で、坪単価の中間帯は35.7〜41.7万円/坪でした。戸建は直近3年で7件、直近1年で2件で、中央値は価格2,200万円、坪単価45.6万円/坪、面積155㎡、建築年は1995年頃、中間帯は45.5〜62.9万円/坪です。マンションは直近3年で8件、直近1年で1件で、中央値は価格1,900万円、坪単価77.1万円/坪、面積80㎡、中間帯は72.9〜84.4万円/坪となっています。
いずれの種別も件数が少ないため、変化率は算出しておりません。同じ町名であっても、道路付けや面積、建物の状態によって評価は変わりますので、上記はおおよその目安とお考えいただければ幸いです。買取をご検討の場合も、実際の金額は査定・物件確認のうえで判断することになります。まずはこうした相場を踏まえて、仲介と買取のどちらがご事情に合うかを、一緒に考えていければと思います。
緑が丘の物件、当社が直接買い取ります(仲介もできます)
相場を見たうえで、「時間をかけても高く」なら仲介、「早く・手間なく」なら当社買取。どちらが合うかは物件と事情で変わります。両方の見込みを並べてご説明しますので、比べてお選びください。
仲介で売る
- 目安:土地の直近3年中央値は 39.8万円/坪、戸建は 2,200万円(実際の査定は個別要因で変わります)
- 買主を広く探すので、時間はかかるが高値を狙える
- 内覧対応・片付け・修繕が必要になることがある
- 成約時に仲介手数料がかかる
当社が買い取る
- 価格は査定・物件確認のうえでご提示(相場より低くなるのが一般的です)
- 買主探しが不要。現状のまま、家財が残っていても相談可
- 仲介手数料は仲介と同様にかかります。引渡し時期をご事情に合わせやすい
- 広告・内覧がないので、近隣に知られずに進めたい場合にも向く

所在地(町名まで)・種別・おおよその面積が分かれば概算をお伝えできます。売るかどうか決めていない段階のご相談も歓迎です。
営業時間:月〜金 9:00〜18:00/写真はイメージです
営業時間内(月〜金 9:00〜18:00)に、担当からご連絡します。お急ぎの方はお電話ください。
金沢市で取引の多い他の町名の相場
出典:国土交通省 不動産情報ライブラリ(不動産取引価格情報)を当社で町名・種別ごとに集計。個々の取引が特定できないよう町名単位までの掲載としています。取引価格情報は取引当事者へのアンケートに基づくため実際の取引の一部であり、最新期の件数は公表後に増えることがあります。